会社紹介

リノベプラスについて

会社概要

社名
株式会社プラスワン
所在地
【津本店】
〒514-0063 三重県津市渋見町410-9
TEL059-222-5050 FAX059-227-0050
【津南店】
〒514-1113 三重県津市久居野村町506-4
TEL059-254-0500 FAX059-254-0501
「ハウスドゥ津南」
TEL059-254-0503 FAX059-254-0501
設立
平成11年7月
資本金
35,000,000円
許認可
建設業:三重県知事免許(般-1)第16216号
不動産業:三重県知事(4)第3004号
店舗数業界No.1「ハウスドゥ」FC加盟店
代表者
相原 真吾
従業員数
25名
グループ会社
(株)AVANTIA
 https://avantia-g.co.jp/
(株)宇戸平工務店
 https://avantia-g.co.jp/udohira/
(株)巨勢工務店
 https://avantia-g.co.jp/kose/
五朋建設 (株)
 https://www.gohokensetsu.co.jp/
(株)サンヨー不動産
 https://www.sanyo-realestate.co.jp/
サンヨーベストホーム(株)
 https://sancleair.jp/
ジェイテクノ(株)
 https://www.jtechnos.com/
株式会社DreamTown
 https://www.dreamhome-kyoto.co.jp/
株式会社ドリームホーム
 https://www.dreamhome-kyoto.co.jp/
株式会社アバンティア不動産
 https://avantia-realestate.co.jp/
株式会社ネクスト・ライフ・デザイン
 https://next-life-design.com/
株式会社プロバンクホーム
 https://probank-home.co.jp/

ACCESSアクセス

【津本店】 〒514-0063 三重県津市渋見町410-9
【津南店】 〒514-1113 三重県津市久居野村町506-4

メディア掲載

  • 10/14ふるさと新聞 掲載

  •                                         
  • 2021/10/30 ニュースウィズ「築古住宅を改修したモデルハウス」紹介

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    【現場見学会・住宅展示場等契約前の営業段階で取得した個人情報】
    ・お客様に対し、住宅プランを提供するため
    【請負契約・売買契約締結時に取得した個人情報】
    ・請負契約または売買契約を締結したお客様の住宅を建築するため
    ・委託された住宅ローンの申込みおよび登記等の手配のため

    3.保有個人データの利用目的
    ・当社が建築したお客様宅のアフターメンテナンスを行うため
    ・当社がお客様に提供するサービスにおいて利用するため
    ・お客様に特別なサービスや新しい商品などの情報を的確にお知らせするため
    ・お客様にあったサービスを提供するため
    ・必要に応じてお客様に連絡を行うため
    ・会計監査上の確認作業を行うため

    4.個人情報の安全対策
    お客様の個人情報を安全に管理・運営するよう鋭意努力しており、個人情報への外部からの不正なアクセス、個人情報の紛失・毀損・破壊・改ざん・漏えい、社外への不正な流出などへの危険防止に対する合理的かつ適切な安全対策を行っています。また個人情報を取り扱う部門ごとに情報管理責任者を置き、個人情報の適切な管理に努めるとともに、情報セキュリティに関する規定を設けて社員への周知徹底を実施しています。

    5.第三者への提供
    個人情報は、以下のいずれかに該当する場合を除いて、いかなる第三者にも開示・提供いたしません。
    お客様の同意がある場合
    お客様個人を識別することができない状態で開示する場合
    当社グループ業務を円滑に進める等の理由で以下の者に対して情報を提供する場合
    ア.土木建築工事の設計、施工および請負に関する業者
    イ.不動産の売買、賃貸、管理およびその仲介に関する業者
    ウ.当社グループの不動産売買に関し付帯する業務を行う金融機関、司法書士等
    エ.損害保険代理業に関わる業者
    オ.その他上記付帯業務に関連する業者
    (この場合には、十分な保護水準を備えている委託先を選定し、漏洩や再提供を防止するために契約による義務づける等の方法により、適切な管理を実施します)
    法令等により開示を要求された場合
    人の生命、身体または財産の保護のために必要であって、お客様の同意を得ることが困難である場合
    国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、お客様の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがある場合

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